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コラム「集客革命」:週刊アミューズメントジャパン掲載

第四回(2012年6月11日号掲載)
シェア率で真の競合が分かる

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5月も後半に入ると、新店ラッシュや既存店の設備・内外装のリニューアルオープン戦略も落ち着き、通常営業の姿を見せ始めてきました。

私もここ1、2カ月は関東を中心とした新店を見て回ってきましたが、やはり厚木市を中心とした横浜西部エリアが一番の激戦区として挙げられます。ここ半年間で大型新規出店が6件。設置台数800台以上の大型既存店も12店舗。横浜西部という大きな商圏で話をしていますが、約4割が山とゴルフ場と学校で占有され、さらには米軍基地や工業団地などもあるため、実際のパチンコ商業エリアとしてはさほど広くはありません。

郊外型中心となるこのエリアでは遊技者の移動距離も長く、大型店が開店した1カ月間のデータを見ると、エリアの平均客数が1.5倍になったケースもあります。既存店の稼働率に大きな差が見えなかったことから考えても、近隣エリアから移動してきたことが要因の一つと言えます。

さて、このように遊技者の回遊性が大きく見られる状況下では、常に自店のエリア遊技者の動きを捉えておく必要があります。それが前回お話しした「シェア率」です。「気が付いたら客数が減っていた」という状況にならないために、さらなるステップアップを目指した「相関関係分析」をご紹介します。

相関関係分析とは、分析対象店舗のシェア率を日別一覧(推移)にして、プラス・マイナスどちらの関係にあるのかを導き出す方法です。店舗ごとにシェア率の増減の変動幅の平均値を算出し、競合店が何らかの営業施策を行った際に、算出した増減の変動幅を超えた数を集計。自店のシェア率が設定した平均値を上回った時に、競合店のシェア率が下がっていれば(その逆も同様)マイナス相関としてカウント、自店と競合店のシェア率の増減が一致していればプラス相関としてカウントします。

表「相関関係分析」表1、2は、2カ月間ある店舗と競合店との相関関係を示しています。表1が条件設定なし、表2は女性、ミドル層、パチスロ20円貸しの条件を設定しています。

競合店Dが1000台クラスの一番店となりますが、表1ではマイナス相関比率※の高い競合店Aとの関係性が強く、表2では競合店Cとの関係性が強いという結果が見えます。

単にマイナス相関の数値が高いというだけで判断はできず、プラス相関の数値も高い場合、他の要因(他の競合店)も関わっていることが考えられます。

もうおわかりの通り、自店と比較すべき対象は店全体ではなく、機種タイプごとであったり、貸し玉率ごとであったりと、自店の強みや注力している部門ごとであり、各店舗毎に比較する部門が違うということです。ここまで競合店との関係を把握しておけば、相手が何を仕掛けてきても即座に対策を立てる準備が整います。

シェア率ですべてがわかるといっても過言ではありません。ぜひ自社の戦略に相関関係分析を取り入れてみてはいかがでしょうか。

次回は相関関係分析を応用したその他の対策をご紹介します。

次回は7月掲載予定

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